カテゴリの件
提供: Test Wiki
カテゴリへの対処
適切な事前提案や合意を経ないまま作成されたり、既存のカテゴリの分割や年代別・地域別の機械的な細分化によって生じたクロスカテゴリなどで、項目数が少ないカテゴリは、しばしばその存否を巡って議論になります。
カテゴリのその時点での記事数だけでなく、将来的な発展の見込みについて検討してみてください。「収録記事がいずれ増える見込みがあるかどうか」については、意見が分かれがちです。その分野のウィキプロジェクトで告知したり、関連するカテゴリや記事の執筆者などに声をかけるなど、広く意見を募って合意形成をしてください。（WP:OC#SMALLも参照してください。）
その上で、以下のような選択肢を検討してみてください。
- (1)カテゴリの定義そのものには問題がなく、収録記事数がいずれ増えればカテゴリの使用が見込まれる場合
- (1-A)当面の措置として、そのカテゴリと上位カテゴリの両方を付与した状態にする。
- これにより、当面の間は「過剰な細分化による見通しの悪さ」は解決された状態となります。
- クロスカテゴリの場合などには、一方の分野からは不要な細分化とみられる場合でも、もう一方の分野からは分割として機能している可能性があります。そのような場合には、両方のカテゴリを付与したままにすることで、双方にとっての見通しを確保できる状態となります。
（例） 「カテゴリ:A県にある公園」（20件）の下に「カテゴリ:B村にある公園」が作成されたが、記事は「B村C公園」1件しかない。
しかしB村には特筆性がありそうな公園が相当数あり、ゆくゆくはこのカテゴリに20件程度の記事が収録されることが見込まれる。→ 当面は「B村C公園」に、「カテゴリ:A県にある公園」と「カテゴリ:B村にある公園」の両方を付与する。
将来的に記事数が増えた場合には、上位カテゴリである「カテゴリ:A県にある公園」を除去してもよい。
- (1-B)そのカテゴリを一時的に休止し、不使用の状態とし、一定の条件を満たした場合に使用を再開することにする。
- 事前にじゅうぶんな議論や適切な合意が形成された場合には、一的な措置としてそのカテゴリの「使用休止」を検討してみてください。
- そのカテゴリに含まれるべき記事数が相当少なく、また記事が増える見込みがあっても当面はその実現性が低いという場合には、カテゴリを暫定的に「使用しない」状態とします。この場合、そのカテゴリ内の記事については、上位のカテゴリに置き換えます。その上で、カテゴリページに「このカテゴリは一時的に使用しない」旨を明記し、適切な議論場所への誘導を行ってください。
- カテゴリを別のカテゴリへリダイレクトすることは、行ってはいけません。（Wikipedia:カテゴリの方針#カテゴリ間のリダイレクト）
- (2)カテゴリの定義そのものには問題がないが、収録記事が増える見込みがなさそうな場合
- 「合意に基づいて大きなカテゴリを一定の枠組みに基いて分割した場合の一部」（WP:OC#SMALL）にあたるかどうかを検証してください。
- 「日本の二級河川」を都道府県別に分割した場合に、内陸県の多くやいくつかの県では、すべて／ほとんどの川が一級水系に属するために、二級河川が0や、1桁という場合があります。このような場合には記事数の少なさを以って「過剰な細分化」とはみなされないでしょう。
- 収録記事が増える見込みについては、広く意見を募るなど、慎重に検証・論証してください。「見込みがない」ことについて具体的に根拠を示すことが可能であれば、それを行うことは第三者の判断を助けるでしょう。
- （例）楽曲を2曲発表しただけで解散した音楽グループAについて、「カテゴリ:Aの楽曲」が過剰であることを示すには、Aの楽曲が2曲しかないことを示せば、それ以上増える見込みが無いことを示したことになるといえるでしょう。
- このカテゴリには発展の見込みがなく、使用しないほうがよいという合意がなされるならば、そのカテゴリを「未使用化」します。
- 1.そのカテゴリが付与された記事からカテゴリを外す。
- 2.上位のカテゴリに付け替える。
- 3.Category:未使用のカテゴリを付与する。
- 4.もしもそのカテゴリを別の記事で使用する場合には、3で付与した「未使用のカテゴリ」をはずす。
- これにより、そのカテゴリが実際にどのぐらいの期間「使われない」状態であるかを確認できるようになります。
- カテゴリの仕組み上、ふつうはそのカテゴリがどのぐらいの間「使われていない」かを把握することは困難です。（カテゴリが付与されていた記事を探してその履歴を確認する必要がありますが、カテゴリが外されたあとでその記事を探し出すのは大変です。）
- 5.相当期間、そのカテゴリが使用されないことが確認できたならば、削除依頼を検討してみてください。
- そのカテゴリの削除を検討する場合
- Category:未使用のカテゴリを付与する。
- もともと付与されていた上位のカテゴリは除去しないでください。
- 未使用に至った経緯や、その後の見通しについて、ノートページなどに書き残してください。
- 記事が増えれば利用する、というような場合には、この処理はしないでください。
（なお、以前は「収録記事20件以上」をカテゴリの適正な規模としていた時期もありましたが、現在ではその定めは廃止されています。）
ケースK（カテゴリの削除）新設の提案
カテゴリの削除に関する規定を新設する提案です。カテゴリ専用の削除規定を作ろう、という話は古くから（2008年）あるものです。
最近ケースH、Iの提案が行われたことがあるために、それらとの重複を避け、また「カテゴリ」のK（Cじゃないけど）にこじつけて仮に「ケースK」としますが、別にケース名はなんでもいいです。
カテゴリの削除について、現時点ではWikipedia:即時削除の方針1.5に規定がありますが、その範囲は限定的です。その規定内には「これら以外のカテゴリは削除依頼を提出せよ」との規定になっています。
しかしWikipedia:削除の方針にはカテゴリを対象とした削除規定がこれといってありません。そのためケースZを適用することになります。しかしその場合には「削除しなければ解消できない問題」を示せということになっており、それなりに高いハードルです。
今回の提案は、カテゴリの削除に特化した規定を新設するものです。
- Wikipedia:削除依頼/日本の氏族の廃止カテゴリ、Wikipedia:削除依頼/上杉家のカテゴリ群、Wikipedia:削除依頼/放置された氏族の廃止カテゴリなどでは、厳密には削除の方針のどの「ケース」として削除となるのかは示されていません。ケースAないしDとみなすこともできるかもしれません。ケースZとみることもできるかもしれませんが、ケースZが定める「削除しなければ解消できない問題」の証明が行われていません。しかし、「実際に長期間使われていない」「不適切なカテゴリである」「代替するカテゴリが既にある」などの状況が示され、現状を追認する形で合意形成が行われ、削除に至っています。今回の提案はこのような事例に対応する「ケース」を新設するものです。
- 原案
- (K-1)そのカテゴリに含まれるべき記事数が著しく少なく、増える見込みがないことも明白である。なおかつ、そのカテゴリが合意によって上位の記事を所定の枠組みで分割してできたものでない（WP:OC#SMALL）場合。
- (K-2)Wikipedia:カテゴリの方針やWikipedia:過剰なカテゴリに基づき、そのカテゴリの必要性、定義の妥当性、発展の見込みについて、事前に広い告知を行った上で、じゅうぶんな検討や議論を行い、不必要であることや発展の見込みが無いことについての合意が形成されている。
- (K-3)そのカテゴリを代替する似たようなカテゴリ体系が合意によって確立されており、重複していて不要であることが明らかである。
- (K-4)Category:未使用のカテゴリなどにより、相当な期間、実際に使用されていないことが確認できる。
- これらの条件を満たす場合には、「ケースK」として削除依頼を提出することができる。
- 単に、その時点での収録数が少ないとか使用されていない、というだけではケースKが適用できません。事前にじゅうぶんな検討や合意を行ったことを示す必要があります。
- 現時点では収録数が少なくとも、いずれ記事数の増加が見込まれるかどうかについては、事前に特に入念に検討してください。
- 依頼対象のカテゴリに含まれる記事がある場合には、事前にその取扱を議論して合意することを推奨します。一般的には、上位のカテゴリへの置き換えが妥当でしょう。このように事前に合意がある場合を除き、削除依頼提出にあたって直前にカテゴリを外す必要はありません。適切な審議を行うためにも、「対象記事が少ない」ように装うことは避けてください。
- K-1の例はWikipedia:削除依頼/Category:1977年登録の世界遺産（世界遺産の制度は1978年から）などです。
- K-2については、Wikipedia:カテゴリの方針でも、この提案とセットになるような、「過剰なカテゴリについての対処（仮名）」についての文言を追加する提案を行っています。
- K-4の「相当な期間実際に使用されていない」はどのぐらいの期間なのか、ですが、Category:未使用のカテゴリや先だっての削除案件などを見る限り、数年単位というのが実情かなあとは思います。ただし今回の提案では具体的に「○年」というような基準は避けています。
過剰なカテゴリ
